葬祭ディレクターの平均給与は一般的には400万円前後です。ただし、地域や企業によって大きく異なります。また、将来性があるため、努力次第で給与を上げることも可能です。

本記事では葬祭ディレクターの平均給与を紹介し、上げる方法や資格などを解説します。

葬祭ディレクターは「正社員か」「アルバイト（短時間労働者）」かによって、給与が異なります。ここではそれぞれの給与について紹介します。

厚生労働省の「jobtag」によると、葬祭ディレクターの平均給与は381.9万円です。

45歳〜49歳にかけて最も年収が高くなる傾向にあります。最も高い平均年収は443.46万円です。

※出典：job tag（厚生労働省職業情報提供サイト（日本版O-NET））

また、求人賃金の平均は22.4万円、有効求人倍率は5.30倍です。

job tagで紹介されている平均給与は、厚生労働省がまとめている「令和4年賃金構造基本統計調査」を加工した数字です。厳密にいうと、葬祭ディレクターが属する「生活関連サービス業，娯楽業」の平均給与が掲載されています。

したがって、「葬祭ディレクターだけの平均給与」と考えないことが大切です。また、葬祭ディレクターの給与は地域や就職する企業によって異なります。

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※参考：職業情報提供サイト（日本版O-NET）｜葬祭ディレクター

葬祭ディレクターの平均時給は1,211円です。この金額は、厚生労働省における「令和４年賃金構造基本統計調査」内の「生活関連サービス業，娯楽業」を参考にしています。

同資料によれば、「短時間労働者の産業、性別１時間当たり賃金及び対前年増減率」の平均時給は1,443円です。したがって、産業別で表したときの平均よりやや低いといえるでしょう。

ただし、あくまで平均であるうえに、葬祭ディレクターだけの平均時給ではない点に注意してください。

※参考：厚生労働省｜令和４年賃金構造基本統計調査　結果の概況

葬祭ディレクターの給与は平均より少ない傾向にあります。ただし、将来性が期待できる職種でもあるため、努力次第で給与を上げられる可能性があるでしょう。

ここでは葬祭ディレクターの給与を上げる方法を5つ紹介します。

・待遇の良い職場に転職する ・給与の高い地域に転職する ・長く勤めて経験を重ねる ・葬祭ディレクター以外の資格を取得する ・独立する

葬祭ディレクターの給与は、勤める企業によって大きく異なります。例えば、上述した通り平均給与は381.9万円ですが、「公益社」などを運営する燦ホールディングスグループ株式会社の平均年収は791.8万円（2023年3月31日時点）です。

現在の職場でなかなか給与が上がらない場合、より待遇の良い企業に転職するのも選択肢の一つといえるでしょう。葬祭ディレクターの転職なら、葬祭業界専門の転職サポート「葬祭ジョブ」がおすすめです。

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※参考：燦ホールディングスグループ株式会社｜有価証券報告書

葬祭ディレクターは地域によっても給与が異なります。例を挙げると、東京都では平均給与が37万5,500円であるのに対し、沖縄県では25万2,000円と約10万円の差があることが分かります。

一般的に、地方より都市部のほうが給与は高い傾向にあるため、給与を上げたい場合は、都市部の企業に転職することも考えてみましょう。

※参考：厚生労働省｜令和４年賃金構造基本統計調査　結果の概況

人によっては、転職より一つの会社に長く勤め、経験を重ねたほうが給与アップに繋がる可能性もあります。長く勤めることで、葬儀業務で求められる専門性と繊細な接遇の方法、さまざまな葬儀に対応できる知識やスキル等が身に付くからです。

能力が高くなると、あらゆるシチュエーションに対応することができ、人材としての価値が高まります。顧客満足度の向上にも繋がり、役職手当や昇給が期待できるでしょう。

葬祭ディレクター以外の資格を取得することは、業務の幅を広げ、給与アップにつながる可能性があります。例を挙げると、次のような資格がおすすめです。

●グリーフケア・アドバイザー：葬祭ディレクターの質が上がる
●遺体衛生保全士：エンバーミングができるようになる
●お墓ディレクター：お墓のアドバイスができる。お客様へのアフターフォローだけでなく、墓石の売上に貢献できる
●仏事コーディネーター：仏壇販売に役立つため、お客様へのアフターフォローだけでなく、売上に貢献できる

たとえ資格の取得ができなくても、勉強に励むことによって知識の習得に繋がります。

葬祭ディレクターとして独立すると、会社員よりはるかに多くの給与を手に入れられる可能性があります。給与の上限を自分で決められるためです。

ただし、開業には相応のリスクが伴います。特に、葬儀業界は顧客からの信頼が非常に重要であり、新規での集客は容易ではありません。信頼関係を築くためには、高い葬祭知識とともに、優れたマネジメント能力が求められます。

中小企業庁の「開廃業の状況」によると、「生活関連サービス業，娯楽業」に分類される葬儀会社は廃業率が非常に高い業種の一つです。

※出典：中小企業庁｜2021年版　小規模企業白書（HTML版）

まずは会社員として実績を作り、ある程度の基盤を確立してから独立に踏み切るのがおすすめです。

葬祭ディレクターは将来性のある仕事です。その理由は、死亡数がどんどん増加しているためです。厚生労働省によると、死亡数は昭和50年代後半から増加傾向となり、平成15 年に100 万人を超え、令和４年は150万人台となっています。

※　出典：厚生労働省｜令和４年(2022)人口動態統計月報年計(概数）の概況

死亡数が増えると葬儀の数も増加します。葬儀の数が増えれば、葬祭ディレクターのニーズも高まることが予想されます。

したがって、葬祭ディレクターの仕事は高い将来性が期待できるでしょう。

葬祭ディレクターは葬儀の全般を管理し、遺族の意向を尊重しながら、故人を悼む行事を円滑に進行する仕事です。具体的な仕事は次の通りです。

●遺体の搬送
●葬儀の司会進行
●葬儀の打ち合わせや各種手配
●葬儀の見積もりの作成
●納棺
●葬儀式場の清掃
●各種食事の接客
●霊柩車の運転
●法要の対応
●香典返しの手配
●墓や仏壇などの手配
●相続や保険関係の相談

このような仕事を突発的かつ短期間で行わなければならないため、細かい段取りとスムーズな業務が求められます。詳しくは以下の記事を参考にしてください。

葬祭ディレクターについて詳しくはこちら

葬祭ディレクターは資格がなくても仕事ができます。ただ、資格を取得することで、給与アップに繋がったり自分のスキルを証明したりできるでしょう。

葬祭ディレクター試験は厚生労働省に認定されており、1級と2級があります。どちらも実務経験がないと受験資格が得られないという点に注意してください。試験内容は筆記、司会接遇、幕張の実技であり、専門学校を卒業すると実務経験として加算されます。

葬祭ディレクターの資格については、次の記事で詳しく解説しています。

葬祭ディレクターの資格はこちら

葬祭ディレクターは将来性のある仕事です。一般的な平均給与は低い傾向にありますが、転職したり知識・スキルを磨いたりすることで給与アップに繋げられるでしょう。

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